マンション売却のキャンセルパターンを知っておこう

マンション売却でのキャンセルには、どの段階で言い出すかでペナルティが変わってきます。

万一のキャンセルに備えて知っておきましょう。

マンション売却のキャンセルのタイミングは3段階

キャンセルの入るタイミングは以下の3段階に分かれます。

  1. 購入申込から売買契約の前まで
  2. 売買契約後から手付解除期日まで
  3. 手付解除期日後

個別に見ていきましょう。

購入申込から売買契約の前までのキャンセル

購入申込書を出しただけで、売買契約を行っていないこの段階でのキャンセルにはペナルティはまったくありません。売主、買主ともにありません。

購入申込書は正式な契約ではないので、キャンセルはカンタンです。特に違約金もありません。

売主としは相手からキャンセルされないように、早めに返事して売買契約まで持って行くようにしましょう。

購入申込の段階でのキャンセルについて下記のページで説明しています。
マンション売却の購入申込書はまだいつでもキャンセルできる段階

売買契約後から手付解除期日までのキャンセル

売買契約後は手付金のペナルティがあります。

手付放棄や手付金倍返しと言われるものです。

買主は手付金を放棄してキャンセルが可能です。その場合、手付金はまるまる売主のものになります。

また売買契約後に売主の側からキャンセルしたい場合は、手付金の倍返しをしなければいけません。

そのため、あまり多額の手付金を受け取ることは自分の首を絞めることになってしまいます。

以下の記事で詳しく解説しています。
マンション売却の売買契約後にキャンセルしたい場合の契約解除方法(手付金倍返しと違約金のルール)
売買契約での手付金についての記事でも手付解除を解説しています。
マンション売却での売買契約の手付金と手付解除について知っておこう

手付解除期日後のキャンセル

手付解除できる期限を越えたあとのキャンセルでは違約金が別に発生します。

これは手付金よりも高額に設定されていることが多いので、もしキャンセルするならこの期日が来るまでに決断した方がいいでしょう。

お互いの機会損失を防ぐためにも早めのキャンセルが望ましいです。

先ほどの記事内で手付解除期日後のキャンセルについても解説しています。
マンション売却の売買契約後にキャンセルしたい場合の契約解除方法(手付金倍返しと違約金のルール)
(再掲)

買主都合と売主都合のキャンセル

買主と売主の立場別にキャンセルを考えてみました。

どちらの立場でもキャンセルは起こりうるので、相手のことを知るためにも一度チェックしてみてください。
マンション売却をキャンセルしたい!買主と売主どちらもキャンセルを言い出せる!

まとめ

キャンセルはとても辛いものです。それまで苦労して築き上げた契約が丸ごとなかったことになってしまうのですから、金銭的なダメージ以上のものがあります。

売主としては時間をかけて進めてきたのに振り出しに戻ってしまい、時間の損失が非常に痛いと思います。

しかし、ここで立ち止まっていては問題を大きくするだけなので、切り替えてまた売り出し活動から始めましょう